ようこそ、LIFE HACK BUSINESS SCHOOLへ

長倉です。

もうこの瞬間から、
LIFE HACK BUSINESS SCHOOL
が始まっている。

きっと、アナタは勇気をもって、
LIFE HACK BUSINESS SCHOOLの加入を決めたはずだ。

その決断は、ある意味、身を斬るような思いだったかもしれない。
オレは、その決断が重いヤツほど、LIFE HACK BUSINESS SCHOOLにふさわしいと思っている。

なぜなら、LIFE HACK BUSINESS SCHOOLは、
精神的にタフなヤツらの集団
にするつもりだからだ。

入ったからには、
・ビジネスを創る
・世の中に貢献する
ということを、オレと一緒にやっていくことになる。

当然、厳しい場面もあるだろう。

だからこそ、
最強軍団
になれるわけだ。

オレは本気でLIFE HACK BUSINESS SCHOOLと向き合っていくから、
一度、加入したら一生の友だと思って付き合うから。
覚悟しておいてくれ。

長倉顕太

LIFE HACK BUSINESS SCHOOL
サービス詳細

  • 受講期間1年間
  • メンバー限定会員サイトへのアクセス
  • facebookメンバー限定グループへの招待
  • 毎月開催LIFE HACK BUSINESS SCHOOLセミナー
  • ゲスト講師によるシークレットセミナー
  • グループコンサルティング
  • ワークショップ
  • 各種イベント
  • 食事会
  • 懇親会
  • 現場研修

※懇親会や各種イベントに参加する上でかかる飲食代、交通費、宿泊費はご負担ください。

LIFE HACK BUSINESS SCHOOL
申し込みに関する
詳細と注意点の説明

■決済対応カード

こちらの決済は、 VISA、MasterCard、AMERICAN EXPRESS(AMEX)、DinersClub、JCBでの決済が可能です。

■決済手数料

クレジットカードで決済場合、決済手数料として決済額の5%をご負担ください。

■分割(リボ払い)での決済を希望される場合

毎月5000円からの分割払い(リボ払い)を 希望される方は、一括での決済後にご自身で リボ払いに変更して頂く必要があります。

リボ払いを希望される方は、 決済が完了しましたら決済をされたカードの 裏側に記載されているカード会社へ連絡をし、 リボ払いへ変更するという旨をカード会社の担当者へ伝えて、 一括支払いをリボ払いに変更してください。

またゴールドカードやプラチナカード、 特殊な設定のさてれるカードなど、 お手持ちのカードによっては、 最低5000円の支払いではなく 最低10000円以上の金額が 最低支払い金額となる場合がございます。

予めご了承ください。

■AMERICAN EXPRESS(以下、AMEX)でのリボ払いに関して

AMEXはリボ払いの機能が カードに標準で付いていない場合がございますので、 AMEXで決済を希望される方は決済の前にAMEXに リボ払いが可能かどうかを問い合わせてからご決済ください。

LIFE HACK BUSINESS SCHOOL
業務提携利用規約

あなた(以下、「甲」という。)とGIS japan株式会社(以下、「乙」という。)とは、乙が甲のために行う業務に関して、以下の規約に合意(以下、「本契約」という。)する。

第1条(目的)

乙は、甲に対し、甲のビジネスの発展に寄与するため、甲の経営・企画・営業活動等について助言、指導を行う役務及び当該役務に付随する物品を提供するものとする。(以下、「本件業務」という。)但し、本件業務の全部又は一部を第三者に委託することができる。

第2条(業務内容と内訳)
本件業務において乙が甲に対し提供する役務等とその内訳費用は以下のとおりとする。
1 会員サイトにアクセスしビジネス全般に関する動画やテキストなどを閲覧させる役務(40万円(税抜き))
2 少なくとも1か月あたり1回の頻度でビジネス全般に関するセミナーを受講する機会を与える役務(1年間10万円(税抜き))

第3条(業務委託料及び支払方法)
甲は乙に対して、本件業務の報酬として、金50万円(税抜き)を支払う。クレジットカードで決済する場合、決済手数料としてクレジットカードでの決済額5%を別途支払う。

第4条(特別の費用)
乙が本件業務遂行のために言及及び推奨するサービスに費用を必要とする場合、また懇親会やイベント参加などに伴いかかる飲食代や交通費、宿泊費用は甲の負担とする。

第5条(成果物の権利の帰属)
甲及び乙は、本件業務の遂行過程において乙が作成し又は提供する会員サイト、ウェブページ、動画資料、テキスト資料、音声、その他のドキュメント等(以下、これらを総称して「成果物」という。)に関する著作権その他の知的財産権は、すべて乙に帰属することを確認する。

第6条(成果物等の取り扱い)
1 乙は、成果物の全部又は一部を本件業務内外でいつでも利用することができ、甲はその利用に関し著作権法上の一切の権利(許諾権、報酬・保証金請求権を含む。)を行使しない。
2 甲は、成果物及びこれらに含まれる情報並びに本件業務によって甲が得ることのできたノウハウ及びアイディア等の情報(以下、これらを総称して「成果物等」という。)を第三者に漏洩または開示させてはならない。
3 前項の規定に関わらず、甲は、乙の事前の書面による許可がある場合には、当該書面により特定される成果物等を、当該書面により特定される第三者に開示することができる。
4 乙は、成果物が第三者の著作権等の知的財産権を侵害する可能性があることを知ったときは、自らの費用及び責任において当該第三者との間で権利処理を行うものとする。但し、甲が故意又は重過失により第三者の知的財産権を侵害した場合(侵害したと第三者に主張される場合を含む。以下本項において同じ。)及び甲が乙の指示に従わずに制作した成果物等に起因して第三者の知的財産権を侵害した場合、甲に対し、権利処理に係る費用の全部又は一部につき償還請求することができる。
5 本条に定める義務は、第9条に定める本契約の期間満了後も有効とする。

第7条(責任の制限)
甲は、成果物等を甲の責任において利用するものとし、乙は、成果物等について責任を負担しない。

第8条(秘密保持義務)
1 甲及び乙は、本契約に関連して双方が開示する営業上又は技術上その他一切の情報のうち、相手方に対して秘密である旨明示して開示した情報及びその性質に鑑みて通常秘密として取り扱われるべき情報(以下「秘密情報」という。)を厳重に保管及び管理するものとする。ただし、次の各号の一に該当する情報については秘密情報に含まれない。
(1)開示を受ける前に公知であったもの
(2)開示を受けた後に自己の責に帰すべき事由によることなく公知となったもの
(3)開示を受ける前に既に自ら保有していたもの
(4)正当な権限を有する第三者から秘密保持義務を負わずに入手したもの
(5)開示を受けた情報によることなく独自に開発したもの
2 甲及び乙は、相手方の書面による事前の承諾なく、秘密情報を第三者に開示又は漏洩してはならない。但し、法令により開示義務を負うとき又は法律上権限ある公的機関により開示を命じられたときは、必要な範囲内に限り、開示することができるものとする。この場合、秘密情報を開示しようとする者は、事前に相手方に通知しなければならない。
3 甲及び乙は、秘密情報について、本契約の目的の範囲でのみ使用するものとし、本契約の目的の範囲を超える複製又は改変が必要なときは、あらかじめ相手方から書面により承諾を得なければならない。
4 甲及び乙は、本契約が終了したとき又は相手方から要求があったときは、相手方の指示に従い、秘密情報の返還又は破棄その他の措置を講ずるものとする。
5 本条の規定は、本契約の期間満了又は解除による終了後も効力を有するものとする。

第9条(禁止行為)
1 甲は、本件業務において知り得た乙の経営方針その他乙の業務に関連する一切の情報及び内容の真偽を問わず乙の社会的評価を低下させる情報を、第三者に開示してはならない。
2 甲は、本条に定める義務に違反した場合には、乙に対し、速やかに乙に生じた損害を賠償することを確認する。

第10条(契約期間)
1 本契約期間は、本日より1年間とし、契約期間終了後も甲が希望する限り契約期間を延長し役務を提供し続ける。但し、LIFE HACK BUSINESS SCHOOLの運営が終了した場合、本契約期間の終了をもって契約を満了とする。
2 天災地変等といった不可抗力の事由により、乙による文章若しくは画像の提供又は映像若しくは音声での出演が不能となった場合、乙は本件オンラインサロンの運営期間を相当期間延長するか、甲との契約を解約することができるものとする。
3 前項に基づき甲とのが解約された場合、甲及び乙は、互いに本契約に基づく債務の不履行を理由とする損害賠償義務を負わない。

第11条(返金)
1 甲は本契約から8日間クーリングオフができる。
2 甲は本契約の中途解約ができる。中途解約に伴う返金額は、第2条に記載されているセミナー受講料1年間10万円(税抜き)の内、中途解約を申し出た月から残り契約期間を算出して返金する。

第12条(協議解決)
本契約に定めのない事項が生じたとき、又はこの契約条件の各条項の解釈につき疑義が生じたときは、甲乙誠意をもって協議の上解決するものとする。

第13条(分離条項)
本契約および諸注意等に定めるいずれかの条項が管轄権のある裁判所により無効である旨判断された場合には、かかる条項は、法律が許容する限りで、本来の条項の趣旨を最大限実現するように変更または解釈されるものとし、また、本契約および諸注意等のその他の条項の効力には何らの影響を与えないものとする。

第14条(裁判管轄)
甲及び乙は、本契約に関し裁判上の紛争が生じたときは、乙の本社住所地を管轄する地方裁判所を第一審専属管轄裁判所とすることに合意する。

第15条(準拠法)
本契約の準拠法は日本法とし、日本法に従って解釈されるものとする。

上記利用規約に同意する 必須
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その他ご案内

・複数枚のカードで決済をしたい
・カード+現金で支払いたい
・その他問い合わせ

など

上記に当てはまる方で決済を希望される方は、
LIFE HACK BUSINESS SCHOOLの面談LINE@までその旨をご連絡ください。

別の決済の手順をご案内させていただきます。